女性の収入増加と離婚率の上昇の関係は、しばしば「自立効果（independence effect）」によって説明される。すなわち、妻の収入が夫の収入を上回る場合、結婚から得られる利益が減少し、離婚の可能性が高まるというものである。しかし、ジェンダー平等の価値観が広く浸透している社会では、この効果がそれほど重要ではないとも主張されている。本研究では、ジェンダー平等の考え方が支配的であり、女性の労働市場参加率および離婚率が高いスウェーデンにおいて、この自立効果が当てはまるかどうかを検証する。
本研究では、大規模な登録データセットを使用し、強度回帰モデル（intensity regression models）を用いた分析を行った。その結果、「自立効果」がスウェーデンにおいても確認された。すなわち、妻の収入の割合が増加するほど離婚リスクが高まることが示され、これは夫婦の総所得や妻の教育水準に関係なく一貫していた。