本研究は、フィンランドにおける配偶者の社会経済的地位が離婚リスクに及ぼす共同効果を調査するものである。夫婦双方が最も低い教育水準である場合、これまで報告されてきた「配偶者の教育水準が高いほど離婚リスクが低い」という全体的な逆相関に基づく予測よりも、実際の離婚リスクは低かった。
雇用されている女性、または専業主婦であり、かつ夫が雇用されている場合、結婚は比較的安定していた。一方で、夫、妻、または両方の配偶者が失業している場合、離婚リスクは高まった。夫の高収入は離婚リスクを低下させる一方で、妻の高収入は、夫の収入水準に関わらず離婚リスクを増加させ、とくに妻の収入が夫の収入を上回る場合にその影響が顕著であった。